利用規約

1. 資料の位置づけと利用範囲

当サイトでは、v2rayN、v2rayNG、v2flyNGおよびV2Rayに関する技術情報を掲載しています。内容は学習・参考用であり、クライアントのインストール、サブスクリプションのグループ分け、ルーティングや一般的な設定について解説するものです。法律上の助言やネットワークサービスの提供を約束するものではなく、各オープンソースプロジェクトの公式見解を示すものでもありません。

チュートリアルや設定例は、特定の操作状況を想定して作成しています。クライアントの画面、コアの動作、システム権限はアップデートによって変わる場合があり、同じ設定項目でもバージョンによって違いが生じることがあります。実際の画面や各プロジェクトの説明を確認しながら内容をご理解ください。設定例がすべての端末にそのまま適用できる完全な設定であるとは限りません。

2. 法令遵守と利用者の責任

利用者は、所在地および実際の利用方法に適用される法令を遵守し、接続先のネットワーク、端末の管理者、関連サービス提供者が定める利用規則に従うものとします。当サイトの資料や関連ソフトウェアを、違法な目的に使用することは禁止されています。これには、無許可でのシステムへのアクセス、プライバシーの侵害、データの窃取、違法コンテンツの拡散、他者のネットワーク運用への妨害が含まれます。

利用者は、端末の操作やネットワーク設定の変更に必要な権限を有していることを確認してください。サブスクリプションURL、サーバー情報、第三者サービスを利用する前に、その提供元、利用許可、適用条件を自ら確認するものとします。公開の問い合わせ欄などにサブスクリプションURL、ログイン情報、その他の機密情報を投稿しないでください。ご自身による情報開示や不適切な設定から生じた結果については、実際の責任に応じてご対応ください。

3. 第三者ソフトウェアと責任範囲

関連するクライアントやコアは各オープンソースプロジェクトが提供しており、機能、リリース時期、ライセンス、利用条件は各プロジェクトが定めています。当サイトは情報を整理し、ダウンロード先を案内するものであり、第三者のサーバーを運営していません。ソフトウェア、サブスクリプションサービス、ネットワーク接続が継続して利用できることを保証するものではありません。

システムプロキシ、TUN、DNS、ルーティングの設定を変更すると、既存のネットワーク接続に影響する場合があります。操作前に重要なデータを保存し、問題が発生した際に元に戻せるよう、現在の設定を記録してください。当サイトの手順ですべての端末の問題を解決できるとは限りません。また、第三者のリソースが常にアクセス可能であることや、内容が変更されないことも保証しません。

適用法令で認められる範囲において、関連資料、ソフトウェア、第三者サービスの利用または利用不能によって生じた接続の中断、設定の消失、データの損失、間接損害について、当サイトは責任を負いません。本項は、法令上、制限または免除できない責任を排除するものではありません。責任の有無や範囲は、適用法令および実際の状況に基づいて判断されます。

4. 知的財産権とオープンソースライセンス

v2rayN、v2rayNG、v2flyNG、Project V、V2Fly、Xrayなどのプロジェクト名、ロゴ、関連ソフトウェアの権利は、それぞれの権利者に帰属します。当サイトでプロジェクト名を記載するのは技術解説および製品の識別を目的とするもので、代理店、提携先、関連組織であることを示すものではありません。

オープンソースソフトウェアの利用、改変、再配布には、各プロジェクトおよび依存コンポーネントに適用されるライセンスが定める条件に従ってください。当サイトの紹介記事をライセンス文書の代わりにすることはできません。当サイトが独自に作成した説明を引用する場合は、出典を明記し、必要な文脈を保ってください。責任に関する注意書きを削除したり、一部の内容をプロジェクト提供元による保証であるかのように書き換えたりしないでください。第三者の資料に別途利用条件が定められている場合は、その条件に従ってください。

5. 規約の更新とお問い合わせ

当サイトは、掲載内容、サービスの提供方法、法令上の要請の変更に応じて本規約を改定することがあります。更新内容は本ページに掲載し、ページ冒頭の最終更新年月もあわせて変更します。利用者の権利や義務に重大な影響を与える変更については、分かりやすくお知らせします。改定後の規約が、更新前に発生した事項の責任判断に当然に遡って適用されることはありません。

インストールや設定でお困りの場合は、まずよくある質問と使い方ガイドをご確認のうえ、プラットフォーム、設定画面、操作手順をお確かめください。当サイトの文書は専門家による法律判断に代わるものではありません。具体的な用途が適法かどうか不明な場合は、操作する前に適切な専門家へご相談ください。